日々の活動やニュースに対する考え、視察の報告などをブログにまとめています。

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神谷宗幣 (かみやソウヘイ)

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有難い応援

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今日も朝の五時に家をでて、一日東京でいろんな方にお会いしていました。

北千住、日本橋、銀座、新橋、高田馬場とまわりもうすっかり東京マスターですf^_^;

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皆さんにお話するのは、
私が日本のスイッチを入れたいと思い活動していることです。

私は日々、愚直に仲間探しをしています。

昨年までは政治家中心に集めていましたが、今年からは経営者や世界に目を向けている人を中心に想いを語り合っています。

すると最近、本当にいい方々と出会えるようになってきました。

ほとんど人の紹介です。

国政で働くための良い勉強をさせて頂いています。

またCGSの配信も広がっていて、
みてくださっている方とお会いしたりしますし、

海外からも番組をみて、応援メッセージやカンパを頂いたりするようになりました。

大変な取り組みですが、やり甲斐があります。

至誠 ですね。

皆さんの応援や出会いに支えられますます意気軒高にやっている神谷です。

有難うございます!

iPhoneからの投稿

本当に両刃の剣か??

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最近、河添恵子先生らの直々のご指導を受ける機会があり、

私を含めた日本人は本当にお人よしだなあと思います。

また、近現代史を振り返っても悪友と交わるとロクなことがないなあと再認識です。

売る側も買う側も、お金に目がくらんでしまってはいけませんね。

最近、認識を改めないといけないと感じています。

“中国産”依存の実態 ファストフード大手に直撃! 中小零細の外食店は…

2013.06.19 夕刊フジ

$神谷宗幣オフィシャルブログ「変えよう!若者の意識~熱カッコイイ仲間よ集え~」Powered by Ameba

 硫酸銅まみれの「毒ピータン」が発覚するなど中国の食汚染が収まらない。昨年末には現地メディアが、抗生物質などが過剰投与された鶏肉が流通していたと伝え、今年1月になって実際に現地の米国系ファストフードが使用を認め、謝罪する事態となった。鶏肉などは外食に欠かせない食材だけに日本も他人事ではない。居酒屋チェーンに続く、外食調査第4弾は、そのファストフードチェーン。大手5社に中国食材の使用状況を直撃した。

 汚染油にカドミウム米、そして今度は毒ピータンだ。現地メディアによると、江西省南昌県で、アヒルなどの卵を熟成させるピータンづくりに、工業用硫酸銅が使われていた疑いが浮上。同県が30社のピータンの加工場を閉鎖し、生産を停止した。

 中国の食汚染は想像以上に根が深く、今年になって「ケンタッキー・フライド・チキン」を現地で展開する米外食大手ヤム・ブランズの中国法人が、中国内の養鶏場で成長促進剤や抗生物質を過剰投与された鶏肉の使用を事実上認め、検査が不適切だったと謝罪した。この問題では現地の「マクドナルド」も同じ業者から鶏肉を調達していたことが判明し、慌てて取引を停止する騒ぎになった。

 こんな鶏肉が日本に輸入されようものならたまったものではないが、「鳥インフルエンザなどの影響で、中国からの生鶏肉の日本への輸入は基本的に認められていない」(厚生労働省関係者)という。ただ、それも生の鶏肉に限ってのこと。不安がないと言えばウソになる。

 本紙では第4弾として、このファストフード業界に着目。「マクドナルド」、「ケンタッキー・フライド・チキン」(KFC)、「ロッテリア」、関東・中部・関西などが中心の「ファーストキッチン」と、日本発祥の「モスバーガー」の運営5社に緊急アンケートを実施した。

 求めた内容は(1)商品に占める中国産食品の割合と使用状況(2)その内容(3)使用する中国産食品はどこで作られ、どうやって輸入しているのか-の3点=表。

日本国内のマクドナルドを運営する日本マクドナルド(東京都新宿区)とモスバーガーを展開するモスフードサービス(品川区)は、メニューの一部で中国産を扱っていると説明。日本マクドナルドは「チキンメニューの鶏肉原材料の一部」などで、「認証を受けたサプライヤー(製造業者)で製造し、専用の物流システムを通じて輸入している」とした。

 モスフードサービスは「チキン商品など」で、「種鶏世代からの一貫生産された鶏肉に限定して使用」と答えた。

 KFCの日本ケンタッキー・フライド・チキン(渋谷区)は、パン製品の「トルティーヤ」について、「中国、アメリカ、カナダ産の小麦を使って、米国メーカーの上海工場で製造」としている。

 店舗名と同じロッテリア(新宿区)は「さくさくソーセージロール」と「フレンチトースト」の2品を中国で製造。ハンバーガー、エビバーガーの「つなぎ」として使われる「玉ねぎ」と、テリヤキバーガーのソースに使われる「オイスターソース」などが中国産という。

 「中国製造商品は扱っておりません」と回答したのは、店舗名で展開するファーストキッチン(新宿区)。ホームページ(HP)で公開する原産国情報にも中国産の表示は見当たらなかった。

 中国食材を輸入していると回答した各社は、その際に、厳しい安全管理を行っているとも説明した。

 食品ジャーナリストは「正直なところ、個別の管理とチェックができる外食大手の商品は、それほど神経質になることはない。注意すべきは、それが難しい中小零細の外食店。日本が行う検疫検査は、コストなどの問題で、全体の取引量の10%しか検査できていないため、検査をすり抜けて国内に流入している危険はゼロではない」と実情を明かす。

 食の安全を揺るがす中国産。自身の健康を守るには、もはや細心の注意と徹底した自衛しか方法はない。

仰天模倣「前部はトヨタ、後部はホンダ」が許される中国の知財意識…中国のTPP参加は関西企業には“両刃の剣”

2013.6.19 07:00 産経

前部がトヨタ自動車の「カローラ」、後部がホンダの「フィット」を模倣したとされる中国産の乗用車

 中国商務省は6月、環太平洋戦略的経済連携協定(TPP)交渉参加を検討する方針を明らかにした。関西は他地域と比べ、中国貿易の依存度が高く、日中のTPP参加で関税引き下げなどの恩恵を受けられるメリットがある。半面、模倣品があふれる“パクリ天国”とあって、企業の知的財産権の流出も懸念される。日中緊迫化の影響で関西の対中投資もしぼむ中、中国のTPP参加は、関西企業にとって“もろ刃の剣”かもしれない。

貿易額8倍に…中国は、関西の救世主?!

 「はっきり言って、救いだ」

 関西の大手製造業幹部は、中国のTPP交渉参加の検討を手放しで喜んだ。

 背景には、中国経済に“依存”する関西経済の実態がある。大阪税関によると、昭和63年の関西の対中貿易額(輸出)は4166億円に過ぎなかったが、平成24年には3兆1868億円に成長。輸出全体の23・5%を占めた。パナソニックは売上高の約13%を中国で稼ぐほどだ。

 関西経済連合会は、日本がTPPに参加した場合、関西の製造業の域内生産額は0・4%(1823億円)、輸出は2・9%(2484億円)増えると試算する。

 さらに、中国が加われば「まさに鬼に金棒」(関西企業幹部)で、関西の生産や輸出の増加が期待でき、さらなる活発化が見込まれる。

日本の知財が危ない?

 しかし、冷静に見れば、喜んでばかりもいられない実情も見え隠れする。

 中国での日本ブランドの信頼度は極めて高く、模倣

参議院選挙のタイミングでこられたら辛い

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これに似た計画は、前から聞いていました。

今年3月くらいの話では、穏健派が落としどころをみつけて、尖閣の話を納めてくれるだろうと聞いていましたが、

強硬派はいろいろ考えているみたいですね。

共産党も一枚岩ではありません。

バラバラなんです。

1920年代もバラバラに仕掛けてくるシナの勢力に翻弄された歴史があります。

仕掛けられて黙っていても政府は非難されますからね。

政府は窓口を間違えずに、交渉でまとめてもらいたいものです。

もちろん国際世論を見方につけることも忘れずに。

中国、死刑囚の「決死隊」で尖閣上陸を強行か 悪辣な強奪計画が急浮上

2013.06.19 夕刊フジ

 中国が、沖縄県・尖閣諸島への上陸に向けて、とんでもない作戦を練っていた。武装した死刑囚が漁船を奪って東シナ海に逃亡したという設定で、それを追跡する中国監視船ととともに、強引に尖閣上陸を果たすというものだ。海上保安庁との銃撃戦も想定しているという。安倍晋三首相とオバマ米大統領を出し抜く、習近平国家主席率いる中国の狡猾な策謀を、ジャーナリストの加賀孝英氏が暴いた。

 英・北アイルランドで主要8カ国(G8)首脳会議(ロックアーン・サミット)が17、18日、開催。安倍首相は、英国のキャメロン首相をはじめ、ロシアのプーチン大統領や、ドイツのメルケル首相らと、分刻みで個別会談も重ねた。

 官邸周辺は「安倍首相の『アベノミクスで日本経済復活を果たし、世界経済にも全力で貢献する』という熱い思いを、各国首脳に伝える」といい、こう続ける。

 「ご存じのように、今回、日米首脳会談は見送られた。これは13日の電話会談で、安倍首相とオバマ大統領が対中政策などについて十分意見の一致をみたからだ。オバマ大統領は先の米中首脳会談で『同盟国である日本が中国に脅迫される事態は看過できない』と習主席に警告した。G8首脳からも日本に対する理解は得られた。これは日本にとって極めて大きい」

 だが…実は、大変なことが起こっている。以下、米国防総省関係者らから、私(加賀)が入手した最新情報だ。心してお読みいただきたい。

 「中国は尖閣諸島を諦めていない。というより本気で奪いに来る気だ。米中首脳会談後、習主席は怒り狂ったように、人民解放軍に激しいゲキを飛ばしている。どんな手段を使っても、尖閣上陸を果たすつもりだ。その恐るべき作戦が少しずつ分かってきた」

 その作戦とはどういうものか。

「軍部は、死刑囚を利用するプランをひそかに考えている。死刑囚数人を選抜して決死隊を結成させ、武器や弾薬を与え、漁船で尖閣諸島に向かわせる。死刑囚への見返りは残された家族への金だ。海上保安庁の巡視船が現れたら、彼らは漁船を体当たりさせ、死にもの狂いの銃撃戦を仕掛けて、強行突破で尖閣に上陸する」

 そして、中国漁船の後ろから中国の監視船数隻が現れるという。

 「出動の名目は『漁船を強奪して逃亡した武装凶悪犯の追跡・逮捕』だ。緊急警察活動となれば、日本側は簡単には阻止できない。そして監視船に乗った軍関係者が尖閣諸島に強行上陸。銃撃戦で死刑囚全員を射殺。その後、現場検証で時間を稼ぎ、尖閣諸島の測量も済ませ、領有権を宣言する」

 中国では年間数千人もの死刑執行が行われているとされる。それだけに「死刑囚を犠牲にした尖閣上陸作戦」という話はあり得ない話ではない。

 この情報を海上保安庁幹部にぶつけると、彼は顔色を変えて「想定外だ、対応策がない」と絶句してしまった。

 さらに公安当局関係者が「米国はマズイ状況にある」といい、こう警戒する。

 「米中央情報局(CIA)元職員のエドワード・スノーデン氏の告発によって、米国家安全保障局(NSA)が通話記録や電子メールなどの情報を違法収集していたことが暴露され、オバマ大統領は窮地に立たされている。米国は今後、香港にいるスノーデン氏の身柄引き渡しを中国に要請するが、これが取引材料にされる危険がある。つまり、『身柄は引き渡す。その代わり、尖閣で何が起こっても米国は目をつぶれ』と」

 スノーデン氏が告発者としてメディアの前に現れたのは、先の米中首脳会談の終了翌日。米国情報当局は、スノーデン氏と中国側の関係について情報収集している。

 現在、日本の陸海空3自衛隊は米カリフォルニア州で、米軍と離島奪還合同訓練(10~26日)を実施中。もちろんこれは、中国による尖閣諸島上陸を想定した作戦だ。

だが、前出の海上保安庁幹部の言葉を思い出していただきたい。日本は中国の極秘作戦について、いまだすべてを把握できてはいない。

 安倍首相、危機は目の前にある。対応策を早急に検討していただきたい。そうしなければ尖閣諸島は危ない。

 ■加賀孝英(かが・こうえい) ジャーナリスト。1957年生まれ。週刊文春、新潮社を経て独立。95年、第1回編集者が選ぶ雑誌ジャーナリズム大賞受賞。週刊誌、月刊誌を舞台に幅広く活躍。一昨年11月、月刊「文藝春秋」で「尾崎豊の遺書・全文公開」を発表し、大きな話題となった。

自衛隊、米軍と“離島奪還”訓練 上陸作戦を公開

2013.06.19 共同

陸海空3自衛隊と米軍との離島奪還訓練で、米カリフォルニア州サンディエゴ沖のサンクレメンテ島に上陸した海自のホーバークラフト型揚陸艇(LCAC)=17日(共同)

 陸海空3自衛隊は17日(日本時間18日)、米カリフォルニア州で続けている米軍との離島奪還訓練で、実際の島を敵に奪われた離島に見立て日米が連携して上陸する作戦を展開し、報道関係者に公開した。

 訓練があったのはカリフォルニア州サンディエゴ沖合にあり、島全域が演習場になっているサンクレメンテ島。

 最初に島中央部の空港を敵が占拠しているとの想定で、オスプレイで飛来した米海兵隊の兵士が銃撃戦の後、制圧。続いて陸自の離島防衛専門部隊、西部方面普通科連隊(長崎県)の隊員らが陸自ヘリコプターで降り立ち、海兵隊と情報交換しながら作戦を進めた。

 さらに島の沖合にいる海自の輸送艦「しもきた」からホーバークラフト型揚陸艇(LCAC)が出て、島北部の砂浜まで乗り上げ、隊員輸送用のトラックや弾薬、食料を積み込んだ車両を運び込んだ。 (共同)

韓国でも歴史教育でもめている

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どこの国だって歴史にはいろいろな捉え方があり、グレーゾーンでもめた場合は基本的に自国の国民が自国に誇りを持てるように、または現政権に都合のいいように教えるものです。

それは、その国の内政の問題であり、それについて外国がとやかく言うものではないのではないかと私は考えています。

韓国や中国がどんな歴史教育をし、どんな国民を育成するかは彼らの自由です。

だから、

日本人の歴史認識について、

ガタガタ文句をつけるんじゃない!!

といいたいと思います。

日本人が日本の国に誇りをもって何が悪いのか?

それぞれが自分の国の利益を考えて交渉し、外交するのが国際政治です。

外国のやり方にも一定の配慮と尊重は必要ですが、日本は日本のやり方でやればいい。

そんな思いでCGSなどを配信しています。

韓国、国内でも歴史対立 朴大統領が偏向教育批判

2013.6.19 01:19 産経

 【ソウル=黒田勝弘】韓国の朴槿恵(パク・クネ)大統領が朝鮮戦争勃発63周年の25日を前に、「高校生への調査で(北朝鮮の武力南侵である)6・25戦争を(韓国が北を攻撃したという)北侵と答えた者が69%もいたとは衝撃的だ。教育現場での歴史歪曲(わいきよく)は絶対にあってはならない」と述べたことから、韓国での歴史教育問題があらためて話題になっている。

 問題の背景には韓国の現代史の見方をめぐって続いている左右の対立がある。朴大統領の発言は親北朝鮮の左翼系学者の影響が強い教育現場の現状を憂慮したものだが、この現状を正そうと保守派による「新しい歴史教科書」が近く登場する予定で、与野党対立の政界を巻き込んで歴史論争が始まっている。

 朴大統領は日本に対しても繰り返し、「正しい歴史認識」を要求している。しかし、日本との歴史は「加害者・被害害の立場は千年経っても変わらない」と言っているようにどこか遠い感じだが、韓国自身の現代史の評価は、今に続く南北対立の原因になった朝鮮戦争の責任問題や、父の朴正煕(パク・チョンヒ)元大統領の業績をどう評価するかなど与野党対立につながる現実的な問題だ。

 韓国の歴史学界は北朝鮮を民族的で正統な政権とする親北朝鮮的な左翼系がいまなお優勢といわれる。学校でも“韓国否定”の左翼教育が幅を利かしているといわれ、保守政権の朴槿恵政権としてはこの際、学校での現代史教育を“改善”したいところだ。

 一方で関心を集めているのが保守派による新しい高校の韓国史教科書。最近、検定を通過し8月に最終内容が確定するが、早くも左翼系学者や野党陣営は「李承晩(イ・スンマン)(初代政権)・朴正煕独裁美化!」などと非難。また日本統治時代についても「抗日闘士をテロリストと卑下?」などと問題視している。

 関係者によると新教科書は日本統治時代について、これまでの「過酷な植民地支配とそれへの果敢な抵抗」だけという“暗黒史観”を排し、大多数の韓国人の実際の生活や努力、成果など多様な側面を盛り込んだものになるという。

 日本支配から脱した後、解放後の現代史についても左右対立や反独裁・民主化闘争など政治中心ではなく、経済や文化的発展、国際的進出など幅広い視野での記述になるという。

大阪にいても、、、

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今日は朝からインドでビジネスをされている日本人の方々と八月に予定しているインド視察の打ち合わせをしました。

インドもかなりの親日国で、良い視察が組めそうです。

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続いて関大のゼミ生の方から政治やネット選挙についてのインタビュー。

真面目な学生さんらだったので、
予定を変更し、ガッツリ二時間レクチャーをしました。

政治の実態や本質の理解なく、
机上の空論で勉強しても意味がないので、オフレコトークをたくさんしてあげました。

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終わったら府庁へいき、政治活動の打ち合わせです。

雨が酷くて大変です。

また明日から三日間東京にいくことになりましたので、

今日中に終わらせないといけない事務仕事が山積です。

ターボかけてやります。

大阪にいてもやはりのんびりはできませんf^_^;

まあ、暇より有難いです。

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